分割払い中のiPhoneは売れる？携帯ショップ・家電量販店購入品の査定基準

iPhoneは当社レインボーの主力商品です。この為、分割購入サービスであるペイディあと払いプランApple専用では現金化する上では問題が無いのですが、機種変更などをきっかけに「携帯電話ショップや家電量販店で分割払いを利用して購入したiPhoneは買取店に売れるのか？」と疑問に思う方もいるでしょう。

結論からいえば、分割払い中のiPhoneでも買取可能な店舗はあります。

ただし、購入方法やネットワーク利用制限の状態、買取店ごとの査定基準によって、買取価格や条件が変わる場合があります。そこで今回は、携帯電話ショップや家電量販店で分割購入したiPhoneを売る際に知っておきたい仕組みと、分割払い中であることが買取条件や査定にどのような影響を与えるのかを解説します。

分割払い中のiPhoneでも買取店に売却できる

分割払いが残っているiPhoneでも、買取に対応している店舗はあります。

ただし、携帯キャリアの分割払い中でネットワーク利用制限が「△」となっている端末は、完済済みの端末とは査定条件が異なる場合があります。買取店によっては査定額が下がったり、買取方法に一定の条件が設けられたりすることもあります。そのため、分割払いが残っているからといって、iPhoneを売却できないわけではありません。 売却前には、ネットワーク利用制限の状態や買取店の査定基準を確認しておくことが重要です。

携帯ショップ・家電量販店で買ったiPhoneは購入方法で扱いが異なる

まず重要なのが、携帯キャリアの端末代金を分割しているのか、それ以外の決済方法で購入代金を分割しているのかという部分です。

ドコモ・au・SoftBankなどの分割払いで購入した場合

ドコモショップやau Style・auショップ、SoftBankショップなどでは、iPhoneの本体代金を分割して支払うことができます。
また、家電量販店の携帯電話売場でドコモ・au・SoftBankなどを契約し、キャリアの分割払いを利用して購入するケースもあります。

この場合、端末のIMEI（製造番号）をもとに携帯キャリア側でネットワーク利用制限の状態が管理されます。
たとえばドコモでは、ドコモの分割払いを利用して購入した端末について、原則として分割払い期間中はネットワーク利用制限の確認結果が「△」と表示されます。 これは実際に支払いを滞納しているという意味ではなく、分割払いが残っており、今後代金が支払われなくなる可能性が残っているためです。
なお、ネットワーク利用制限の判定基準は携帯キャリアによって異なるため、売却前には購入したキャリアの確認サイトでIMEIを入力して現在の判定を確認しておきましょう。

したがって、携帯キャリアの分割払いで購入したiPhoneを売却するときは、残債だけでなくネットワーク利用制限の判定も査定材料になると考えておく必要があります。

家電量販店内の携帯キャリア売場で購入した場合

ヨドバシカメラやビックカメラ、ヤマダデンキなどの家電量販店でもiPhoneを購入できますが、「家電量販店で買った」というだけでは支払いの仕組みは判断できません。

たとえば家電量販店内のドコモやau、SoftBankの売場でキャリアの割賦契約を利用して購入した場合は、基本的には各携帯キャリアの分割払いとして扱われます。つまり、購入した場所が家電量販店であっても、キャリアの分割払いを利用していればネットワーク利用制限の確認が重要になるということです。

一方、家電量販店で販売されているSIMフリー端末などを別の決済方法で購入した場合は事情が異なります。

クレジットカードの分割払いで購入した場合

家電量販店でiPhoneをクレジットカードで購入し、分割払いやリボ払いを利用するケースもあります。この場合は、携帯キャリアとの端末割賦契約ではなく、クレジットカードの利用代金をカード会社へ分割して支払う仕組みです。

そのため、クレジットカードの分割払いが残っていること自体を理由として、携帯キャリアのネットワーク利用制限が「△」になるわけではありません。同じ「分割払い中のiPhone」でも、携帯キャリアの端末代金を分割している場合と、クレジットカードの支払方法として分割払いを利用している場合では仕組みが異なります。

ペイディあと払いプランApple専用も同じ仕組み

また、アップルストアで利用できるペイディあと払いプランApple専用も、クレジットカードと同じように△表示にはなりません。

つまり、どこで購入したかだけではなく、どの分割払いを利用したかによって売却時の確認事項が変わります。

ネットワーク利用制限「○・△・×・－」とは？

携帯キャリアで購入したiPhoneを買取に出すとき、重要になるのが「ネットワーク利用制限」です。

ネットワーク利用制限とは、不正契約や不正取得、端末代金の債務が履行されていない場合などに、携帯キャリアがその端末の通信を制限する仕組みです。
また、auでは、盗難や詐欺などによって不正に取得された端末のほか、代金債務が履行されていない端末、不正契約によって入手された端末などをネットワーク利用制限の対象としています。

確認結果は一般的に次のような記号で表示されます。

判定	主な状態	買取時の扱い
○	現在ネットワーク利用制限の対象となる問題が確認されていない状態	通常査定となることが多い
△	分割払い中など、今後判定が変わる可能性がある状態	買取可能・減額など店舗によって異なる
×	ネットワーク利用制限が実施されている状態	買取不可とする店舗が多い
－	IMEIが確認サイトに登録されていないなど判定できない状態	店舗ごとの確認が必要

特に注意したいのが「△」です。

「△」だから必ず残債があるとは限らない

ネット上では、「△＝分割払い中」と説明されることもあります。確かにドコモでは、分割払い期間中の端末が△になると案内しています。

しかし、ドコモでは新しく購入した携帯電話について、不正契約などの調査を行う一定期間も△表示になるとしています。そのため、「ネットワーク利用制限が△だから、必ず端末代金が残っている」とまでは断定できません。

また、当社もそうですが、買取店側もネットワーク利用制限の判定だけでなく、必要に応じて購入状況や領収書などを確認する場合があります。

「×」はネットワーク利用制限がかかっている状態

ネットワーク利用制限が「×」となっている端末は、携帯キャリアによって通信が制限されている状態です。この状態の端末は、買取不可としている店舗が多くあり、当社でも対応しておりません。
実際にヤマダデンキでは、「○」「△」は買取対象とする一方、「×」の端末は買取不可としています。そのため、分割払い中で「△」となっている端末と、すでにネットワーク利用制限がかかっている「×」の端末では、買取店での扱いが大きく異なります。

「－」でも必ず問題があるわけではない

ネットワーク利用制限確認サイトで「－」と表示されることもあります。「－」は、その確認サイトでIMEIの情報を確認できない場合などに表示されることがあり、「×」のようにネットワーク利用制限がかかっていることを示すものではありません。
ただし、買取店によっては確認が必要になったり、買取条件が異なったりする場合があります。そのため、「－」と表示された場合は、売却前に買取店の取り扱いを確認しておくとよいでしょう。

IMEIからネットワーク利用制限を確認できる

ネットワーク利用制限の状態は、各携帯キャリアの確認サイトへIMEIを入力することで確認できます。

IMEIとはiPhoneごとに割り当てられている製造番号で、iPhoneの「設定」から、「一般」→「情報」→「IMEI」と進むことで確認できます。買取店へ持ち込む前に自分で確認しておけば、査定時に端末の状態を把握しやすくなります。

分割払い中のiPhoneを買取店はどのように査定する？

分割払い中のiPhoneでは、通常の端末状態による査定とは別に、ネットワーク利用制限の判定や、残債がある端末に対する買取店独自の基準が関係します。特に携帯キャリアの分割払い中でネットワーク利用制限が「△」となっている場合、買取できるかどうかだけでなく、買取価格や代金の支払方法などが店舗によって異なります。

「△」の査定方法は買取店によって異なる

ネットワーク利用制限が「△」でも買取可能な店舗はありますが、完済済みの「○」とまったく同じ条件で買い取られるとは限りません。

「△」の端末は、売却後に端末代金の支払いが滞るとネットワーク利用制限がかかる可能性が残っています。そのため、買取店によっては減額や独自の買取条件を設けています。
ただし、「△なら一律で○％減額」といった共通の査定基準があるわけではありません。

また、特殊ではありますが、じゃんぱらでは携帯キャリアへの端末代金が残っている「△」の端末を対象とした「分割買取サービス」を提供しています。買取成立時に前金を支払い、15カ月以内に端末代金を完済して所定の手続きを行った後、残金を支払う仕組みです。
尚、当社ではこのサービスは行っておりませんのでご了承ください。

このように、分割払い中のiPhoneについては、買取価格だけでなく「△の端末をどのような条件で取り扱っているか」まで確認することが重要です。

端末返却プログラムを利用しているiPhoneは注意が必要

携帯キャリアでiPhoneを分割購入している場合は、単純な分割払いだけでなく、端末の返却を条件として今後の支払いが不要になるプログラムに加入していないかも確認しておきましょう。

たとえばドコモの「いつでもカエドキプログラム」は、対象端末を所定の時期に返却することで、24回目に設定された残価などの支払いが不要になる仕組みです。端末を返却せず使い続けることもできますが、その場合は機種代金を支払う必要があります。

また、SoftBankの「新トクするサポート＋」についても、特典を利用するには対象機種の回収・査定が必要です。

そのため、返却プログラムを利用する予定のiPhoneを買取店へ売却すると、後からその端末を携帯キャリアへ返却して特典を受けることはできません。

売却前には、

• 買取店へ売った場合の金額
• そのまま分割払いを続ける場合の残額
• 携帯キャリアへ返却した場合に支払い不要となる金額

を比較しておくことが重要です。

売却しても残っている分割払いは続く

勿論のことですが分割払い中のiPhoneを買取店へ売却しても、残っている端末代金の支払い義務はなくなりません。売却後も契約に従って完済する必要があります。売却後に支払いを滞納すると、携帯が止まってしまうことになります。

現金化も目的では携帯会社の端末分割払いを利用しない

このように分割払い中のiPhoneでも、買取に対応している店舗はあります。
ただし、携帯会社の分割払いではネットワーク利用制限の判定によって買取条件が変わる場合があります。売却前には、現在の判定や残債、端末返却プログラムの利用状況を確認しておきましょう。
また、現金化には不向きなのでまずはペイディあと払いプランApple専用を活用する方法だと認識すると良いでしょう。