ペイディの安全性は大丈夫？セキュリティ対策と不正利用対策を徹底解説

ペイディの安全性は高いのかと、クレジットカードユーザーからすると実績の少ない後払いアプリに対して思うかもしれません。結論から言えば、正しく使えばペイディは十分に安全な決済サービスです。
ただし、サービス側の対策だけでなく、ユーザー自身の行動も安全性を左右します。そこで今回は、ペイディが導入しているセキュリティの仕組みを徹底的に解説し、不正利用を防ぐための具体的な方法もお伝えします。

ペイディの運営会社は信頼できるのか？

まず、ペイディの認知度やユーザー数から見たら怪しい会社だと思う方はいないと思いまいますが、企業自体の安全性について紹介します。ペイディを運営するPaidy株式会社は、資金決済法に基づき、前払式支払手段発行者として関東財務局に登録を受けています。同法は、資金を預かる事業者に対して、利用者保護のための財務健全性維持や苦情処理体制の整備を義務付けており、金融庁による監督対象となります。つまり、ペイディは任意でサービスを提供しているわけでなく、国の金融監督行政の枠組みの中で事業を展開している事業者です。

グローバル金融大手PayPal傘下としての組織的信頼性

また、ペイディは、ソフトバンクと合弁でPayPayを展開するペイパル・ホールディングス（PayPal Holdings Inc）グループの一員となっており、2021年には約3,000億円規模で買収されています。グローバル企業傘下のサービスとして、資本面や運営体制の安心感にもつながっています。

フィッシング対策協議会など業界団体への加盟

ペイディでは、フィッシング対策協議会への加盟や警察・大学との連携などを通じて、不正利用やフィッシング詐欺への対策を強化しています。利用者向けの注意喚起も継続的に実施されており、安全なサービス運営に取り組んでいます。

ペイディが導入している主要なセキュリティ技術

ペイディが実際に導入しているセキュリティ技術は多岐にわたります。「技術的な話は難しい」と感じる方も多いかもしれませんが、それぞれの仕組みがどのようなリスクを防いでいるのかを理解することで、安心感が格段に高まります。ここでは代表的な5つの技術を具体的に解説します。

技術・対策	防げる主なリスク	内容
SMS二段階認証	第三者によるなりすまし決済	電話番号を利用した本人確認
パスキー認証	パスワード漏洩・フィッシング	生体認証などを利用したログイン方式
本人確認（eKYC）	不正アカウント登録	顔撮影や本人確認書類を用いた確認
マイナンバーカードICチップ認証	偽造書類による不正登録	ICチップ情報を利用した本人確認
暗号化通信（TLS）	通信データの盗聴・改ざん	アプリ・Web通信の暗号化

SMS二段階認証とパスキー認証

ペイディの決済フローには、メールアドレスと携帯電話番号に加えて、SMSで届く4桁のワンタイムパスワード（OTP）を入力する二段階認証が採用されています。二段階認証とは、「知識情報（メールアドレス等）」と「所持情報（SMSを受け取れるスマートフォン）」の2つの要素を組み合わせて本人確認を行う仕組みで、片方の情報だけが漏洩しても不正利用を防げます。

さらにペイディアプリでは、FIDOアライアンスが策定した次世代認証標準であるパスキー（Passkey）認証を導入しています。パスキーとは、スマートフォンの生体認証（指紋・顔）と連動した暗号鍵ペアを使って認証する仕組みで、パスワードが存在しないため、フィッシングサイトへの誤入力による情報漏洩のリスクが構造的に排除されます。Googleや Apple、Microsoftなどの主要テック企業も推進する最先端の認証技術です。

本人確認の強化

ペイディは2020年4月にリリースした「ペイディプラス」において、オンライン本人確認（eKYC）や予算設定機能を導入しました。本人確認では、顔撮影と本人確認書類を組み合わせた認証方式が採用されており、第三者によるなりすまし登録の防止につながっています。

さらに2024年11月からは、マイナンバーカードのICチップを活用した本人確認にも対応しました。これは公的個人認証サービス（JPKI）の電子証明書を利用する方式で、犯罪収益移転防止法や携帯電話不正利用防止法でも認められている本人確認手段のひとつです。ICチップ内の電子証明書を利用することで、偽造書類による不正申請や第三者によるなりすましリスクの低減が期待されています。

WAF（Webアプリケーションファイアウォール）の活用

ペイディでは、Webサービスへの不正アクセスやサイバー攻撃への対策として、WAF（Webアプリケーションファイアウォール）を活用しています。WAFは、SQLインジェクションやXSS（クロスサイトスクリプティング）など、Webアプリケーションを狙った攻撃を検知・遮断するセキュリティ対策です。

また、技術情報としてFastlyの「Fastly Next-Gen WAF」を活用していることも公開されています。決済サービスでは、セキュリティを強化しつつ正常な取引への影響を抑えることも重要であり、継続的な運用・チューニングが行われています。

ユーザーが実践すべき不正利用対策

ペイディ側がどれだけ高度なセキュリティを構築しても、ユーザー自身の行動が脆弱であれば、不正利用を防ぐことはできませんので、実践できる具体的な対策を紹介します。

公式アプリの活用と利用通知の確認

最も効果的かつ即時性の高い対策が、ペイディ公式アプリのインストールと利用通知の有効化です。ペイディでは、決済のたびにメール通知が送信されます。アプリを入れておけばプッシュ通知でリアルタイムに利用状況を把握できるため、身に覚えのない決済があった場合に即座に気づけます。

また、ペイディを装った偽SMSや偽メールのリンクからウェブページにアクセスすることを防ぐためにも、利用状況の確認は必ずアプリ経由で行ってください。メールに記載されたリンクから確認する習慣があると、フィッシングのリスクが高まります。
また、アプリのダウンロードは、App Store（iOS）またはGoogle Play（Android）の公式ストアから行い、URLや開発者名を必ず確認してください。

本人確認（eKYC）の完了

ペイディでは、本人確認（eKYC）を完了することで、利用可能な機能が拡張されるほか、セキュリティ面の強化にもつながります。本人確認を行うことで、アカウントと本人情報の照合精度が高まり、第三者によるなりすましや不正利用リスクの低減が期待されるのです。

ペイディに不正利用補償があるのか？

ペイディにはクレジットカードやPayPayのように、「原則全額補償」を打ち出した明記はありません。窓口はあるものの個別調査・個別判断されるケースがあり、中には補償されなかった方もいるようです。この為ペイディの使い方は前述したようにご自身でも不正対策に注意しなければなりません。
基本的にはセキュリティ対策を行っている会社ですので、流出して不正使用されるケースは無さそうですが、フィッシング詐欺に逢わないようにご自身でも対策してください。
それでも不安な方はクレジットカードの様に財布代わに普段使いするのではなく、必要な商品を後払いで購入する際に使うと良いでしょう。この為、現金化する上でもすごくマッチしていると思いますよ。